まずは米国を代表するニュース週刊誌『タイム』のウェブ版をのぞいてみよう。ここでは、“アップルの新たなる使命”と題してiPhoneを紹介。iPodで携帯音楽プレーヤー市場を征服したアップルのスティーブ・ジョブズCEOにとって、携帯電話市場は次なる狙いとしては“理想的なターゲット”だと記事は指摘。昨年1年間で、現在流通しているiPodの10倍にもあたる約10億の携帯電話を消費者が購入したこと、およびアップルが08年度に計1000万台の売り上げを目標にしていることを引き合いに出し、「その(市場の)たった1％でももぎ取れば、黒のタートルネックをいくらでも自分のために買うことができるだろう」とジョブズ氏を皮肉りつつも、「iPodが携帯音楽プレーヤー市場に行ったことを、アップルの新たなiPhoneは携帯電話市場に行うことになるはずだ」と、iPhoneのマーケットでの圧勝を予測。「ほかの携帯電話メーカーにとっては不運だが、我々ユーザーにとっては良いニュースと言えるだろう」と、その誕生を歓迎している。

　また、機能の充実ぶりを評価する一方で、弱点も指摘。iTunes Storeから直接楽曲をダウンロードできないこと（パソコンからエクスポートしなくてはならないこと）、iPhoneとパソコンをワイヤレスで同期できないこと、ゲームが搭載されていないこと、そして電話としての使用が必然として求められること（そのためには携帯電話会社と契約しなければならないこと）を挙げている。

　一方、米国最大のケーブルTV局CNNのウェブサイトでは、“ハロー、iPhone”と題して、基調講演の模様を詳しくリポート。特にジョブズ氏が熱を入れていたというWebサイトの閲覧機能に関しては、「本物のWebブラウズを電話にもたらす、真の意味での革命」との氏の言葉通り、『ニューヨークタイムズ』紙のWebサイトをスクリーンにフルページで表示させ、従来の“スマートフォン”との違いを見せつけたことに触れている。また、グーグル提供の地図サービス「グーグル・マップ」機能のデモでは、画面上で会場近くのスターバックス・コーヒーを見つけ出し、さらにその場で電話をかけて「ラテ4000個をテイクアウトで」とイタズラの注文を入れるなど、スマートかつユーモアに満ちたプレゼンテーションであったことがうかがえる記事となっている。

　こうした好意的な記事の影響も手伝ってか、CNNのインターネット投票では、「iPhoneを購入するつもりがあるか」との問いに、「もちろん」と答えた人が約3割、「価格が下がれば」との条件付きで購入の意志を示した人が約4割と、約7割の人が購入に前向きであるとの結果が出ている。（ちなみにほか3割の内訳は、「複雑すぎる」と購入を見送る人が約2割、「わからない」が1割）。この結果からすると、iPhoneはアメリカのユーザーにもかなりの好感触と言えそうだ。